『理科教室』新生出版1998.3月号

 

選択制の拡大で子どもはどうなるか

 

                     名古屋市立富田高校  飯田洋治

 

 


1「選択するなら勉強しないですむ科目!」

 

  10数年前の話であるが、ある工業高校でかなり大幅に選択科目が取り入れられた翌年のことである。ある1つの科目だけに生徒の希望が殺到した。驚いてその理由を調べてみると、「あの科目なら何も勉強しなくても落とされることは絶対ない」といううわさが広がったためであることがわかった。科目に対する興味や関心よりも、易きにつくことを選んだのである。

 「面白くない、わからない、くだらない」…大多数の生徒は勉強そのものをこう思っている。このような生徒にとって、安易な選択科目の導入よりも、興味と関心、学ぶ意欲を喚起することの方が、はるかに重要であった。

 選択の大幅な拡大は、すでに現行高校カリキュラムで実施されている。理科の科目数は以前の6科目から一挙に13科目(総合理科、物、化、生、地それぞれのTA、TB、U)へと倍増し、必修はその中でわずか最低2科目(区分が異なればどれでもよいー選択的必修)計4単位取るだけでよくなった。その結果、高校における物理選択者は激減してしまった。易きについたというほかない。また受験科目として比重が小さく、担当者の少ない地学も壊滅に近い状態となった。アメリカのある高校で、「物理の選択者は10数名。もう物理の教師、首ですよ」と嘆いていた高校教師の悲痛な顔が浮かんでくる。

 今回の中教審答申および教育課程審議会の中間まとめでは、選択の幅を中学校、さらには小学校にまで広げるという。「個性尊重、一人一人の能力・適性に応じた教育」という観点から、「社会の変化や価値観の多様化に伴って、子どもたちの個々のニーズに的確にこたえる」ためだという。一方では「どんなに社会が変化しようとも『時代を超えて価値あるもの』を子どもたちにしっかり身につける」ともいう。ここでいう『価値あるもの』とは、どれでもよい2科目を計4単位さえ取ればよいという程度のものなのだろうか。

 将来ますます、情報化、科学技術の進展、環境問題への関心のたかまりなど様々な面での急激な変化が予想されるというのに、まさにこれは異常である。

 また、受験校などでは学校選択で受験に有利な科目が重視され、その他は軽視されているのが現実である。選択制は易きにつくだけでなく、当面の利益に流されてしまいかねない。

 そもそも、選択制は自ら学びたいものを積極的に学ぶという条件が満たされて初めて生きてくる。しかし、ある科目を選択すれば他の科目は学べないし、学びたいものが選択メニューになくても、むりやりどれかを選ばざるをえない。学校選択であれば本人の希望すら満たされないこともある。だから選択メニューがいくら多くても、生徒の本当の希望通りになるとは限らないのである。ところが「答申」では、「選択の自由には『自らの判断で選択し、行動したことには、自らが責任を負う』という自己責任が伴う」という。選択の結果がいかようになろうとも、その責任は自分でとれというのだ。

 

2 既存の能力・個性に応じるのか、育てるのか

 

 ある科目の選択をするとき、その判断の基礎はどう培われるのだろうか。多くの高校生の現状は、自分のやりたいことがそれほどはっきりしているわけではないし、選択科目を判断できる材料をほとんどもっていない。たよりにできるのは現在の自分の成績しかない。あらかじめ相当幅広い分野の知識がなければ、本当に自分にあった興味ある分野を選ぶことは不可能に近い。

 「中間まとめ」がいうように、果たしてこれは小学校段階からできるのだろうか。一人一人の能力・個性・適性を小中高それぞれの段階で固定してとらえればそれは可能に見えるかもしれない。

 問題は、既存の能力・個性・適性に応じて特定の科目を選ばせることではない。幼い頃から、可能な限り広い分野から興味や関心を引き起こし、その中から自分の能力・個性・適性の発見ができるような教育こそ必要ではないか。これらがいつ、どこで発揮されるかわからない以上、小中高大を通じて幅広い分野の学習は欠かすことができない。早期の選択制は危険ですらある。

 

3 ころんでもやり直しがきく教育とは

 

 「中間まとめ」では、基本的考え方として「社会の変化に柔軟に対応し得る人間の育成」をあげている。しかしこれは、多様化した社会の要望に応じるために、できるだけ多くの選択メニューを用意すれば片付く問題ではない。低年令のうちからどんどん選択の幅を広め、個別化、専門化の道を歩めば、一度転んだらやり直しが不可能な袋小路にはまり込んでしまう。「答申」の目玉である飛び入学も同じ発想から出てきたものだろう。解決の道は全く逆である。どのような社会の変化にも、多様なニーズにも柔軟に対応でき、1度や2度ころんでも再びやり直しがきくような教育は、むしろ「答申」や「中間まとめ」の進め方と反対でなければ解決しないのである。

 多様で専門分化が激しい時代だからこそ、発想の根本的転換が必要である。専門や個別にこだわらず、子供が無条件で喜ぶものを基軸に、科学に縁遠い人々をも巻き込んだ広い視野に立った市民のための科学教育こそ必要ではないか。そうすれば予想もしない方面から新鮮な発想やアイディアが生まれ、これが新たな科学研究・技術開発の基礎をつくるだろう。

 

4 選択実施は条件整備が前提

 

 以前、高校では一人の担当する科目は理科Tと物理、物理と化学などせいぜい2科目程度ですんだ。それが大幅な選択制のあおりで一気に担当科目が倍増した。毎時間のように担当する科目がころころ変わって集中できない。実験の準備も、教材研究も倍増し、多大なエネルギーを消耗する。これではとても対応できない、パンク寸前だという苦情すら噴出している。「理科Tの時代がなつかしい」という声も聞かれる。

 担当者の人員を固定したままの、選択の大幅増は物理的に無理である。20人以下の少人数教育や、実験準備の時間の制度的保障、実験のティームティーチングなど、選択制を導入するしないにかかわらず積極的に導入すべきである。

 

5 低年令化する受験競争

 

 過度な受験競争は重大な弊害をもたらしていると「答申」はいう。全くその通りである。この受験競争を過熱させたのはまぎれもなく共通一次試験だった。日本全国すべての大学がその得点でトップからビリまでランク付けされてしまった。このランク付けで急成長したのは受験産業である。私立大学は少数科目受験で共通一次試験に対抗し、ますます受験競争は過熱した。そして現在のセンター試験になったのである。今、日本全国どの普通科のどこの教室にも、受験産業によるセンター試験にもとづく大学ランキング表が張られ、難易度を示す膨大な受験資料が配付されているにちがいない。

 「答申」では偏差値による大学間の序列化の是正、1点刻みで合否を判定する選抜の是正を掲げているが、不思議なことにセンター試験の得点が大学の序列化に果たす役割は分析すらされていない。さらに、偏差値による序列意識を煽る受験産業について何の言及もない。このような状況下で、「答申」の目玉である中高一貫教育を実施したらそれがどう作用するかは明瞭ではないか。小学生が夜中に塾から帰宅する光景が、東京近辺から日本全国に広がるにちがいない。

 

6 教育で規制緩和すべきこ

 

 '60年代を境に高校で教育を受ける者の数と対象は全く変わった(高校進学率は95%以上)。にもかかわらず、専門家の促成栽培という明治以来の詰め込みの伝統は依然として変らず、数と対象の変化に見合った内容の変化はほとんど伴わなかった。むしろすべての国民を過熱する受験競争に巻き込んでしまったのである。大量のおちこぼれ、勉強嫌いが発生しても当然といえる。

 今、まさに内容とその質が問われている時代である。少しでも生徒の目が輝き、いきいきわくわくできるような魅力ある内容−子供が無条件で感動し喜ぶもの−を基軸にした市民のための科学教育の建設こそ最も重要な課題ではなかろうか。

 現在、このような教えるに値し、学ぶに値する教材は、決定的に足りない。一体どうすればいいか。教師一人一人の自主性、主体性、創造性を尊重しつつ、教師の活性化を図ることである。教師相互の交流を深め、一人一人の智恵を最大限結集することが必要だ。断片でいいから、それらをどんどん蓄積し、授業にかけて吟味する。そういう教師のいきいきとしたサークル、研究会、中味の開発集団の育成、このような多くの教師の自主的主体的運動が全国各地で大きく展開されることが必要である。

 指導要領は長年にわたってこのような現場教師の主体的・創造的活動を妨げてきた。拘束すれば教師は窒息するだけだ。教師に主体的・創造的に活動し、試行錯誤する自由の保障がなければ、学ぶに値する内容の建設は難しい。

 「答申」では画一的、硬直化した教育体制に風穴をあけるために、つまり教育の規制緩和策として、大幅な選択制の導入、中高一貫教育、飛び入学を導入するのだといいたいのだろう。規制緩和をすべき対象は、むしろまっさきに子どもや教師・親をがんじがらめに束縛し、窒息寸前にしているものからすべきではないか。それは(1)センター試験の廃止を含む過度の受験競争の緩和、(2)指導要領の廃止、(3)教科書検定の廃止等ではないか。

 

7 今、大学では

 

 今、あちこちの大学では、高校で物理を全く履修しなかった学生が増え、高校の物理から教えなければならない状態だという。何故なら、少数科目受験の大学入試がどんどん広がる一方、理科のカリキュラムが選択の幅を余りにも広げてしまったためである。高校で自由選択の幅を広げれば広げるほど、大学では、中卒の教育から始めなければならない。積み上げが必要な教科にはどうしても避けられないことである。アメリカの大学もこのあたりに大変困っていると聞く。

 今や大学では教養課程が廃止され、専門以外の教科では、中卒程度の学力のまま大学を卒業できるようになった。大学が専門にこだわればこだわるほど、タコツボにはまってやがてその専門すらどうにもならなくなるだろう。大学の質は低下するばかりだ。

 

8 高校で必修8単位理科を−私の提案−

 

 今回の「中間まとめ」では、学校5日制になることをふまえ、小中学校では「総合」科目が新設され、中学校では英語が必修となり選択教科が設けられるため、理科を含めた各教科の単位数は大幅に減少することになる。この点に関しては別の人の検討を待ちたい。

 高校に関しては、新たに「情報」科目が新設され、理科では現行の枠組みを維持しつつも、4又は2単位の「理科基礎」「理科総合」が設置されるようだ。これらの科目は、必修として理科の一通りの分野をカバーするには余りにも単位数が少なく、現行のような選択的必修では必修の意味をなさない。

 そこで、高校理科のこれまでの問題点を整理し、私なりの提案をしたい

 

(1)これまでの問題点

 @ 以前の理科Tは系統性がない、つぎはぎであるという様々な批判にもかかわらず、一応物化生地にわたって一通り学ぶ機会があった。また従来の枠におさまらない分野−公害や環境、原子力、自然観の問題など−を学べる唯一の科目でもあった。今ではそれも完全に塞がれてしまった。現行の13科目中、任意の2科目4単位で理科を学習したことにする選択必修の考えは、これまで私が経験した改定の中では最悪である。これよりも以前の理科Tの方がはるかに良かった。

 A しかし、一通りの理科を僅か4単位でやるのは無理であった。それに、物化生地が大学入試の基本とされているため、普通科では理科Tは物化生地に読み変えられ、必修にもかかわらず、なし崩しにされてしまった。

 B 又、理科Tは当初専門外の分野を含むことで相当反対が強かったが、10年間の経過で1人で2科目相当の分野なら担当できる科目ともなっていた。

 C 理科嫌いをなくすという現行TAの趣旨は理解できるにしても、表面的、現象的取り扱いは本当に生徒の興味と関心をよぶ内容にはなっていない。問題なのはTB、Uの基本的内容が従来のものとほとんど変わらなかった。例えば物理は数式でぬり固められたままの実に魅力に乏しい内容となっている。

 

(2)最低8単位以上の必修理科の設置を

 @ 以上の検討をふまえ、高校理科では、理科Tを大きく膨らませた形の『最低8単位以上の必修理科の設置』を提案したい。

 中学校教育の発展、高校の基礎教育として位置づけるのである。無理に科目を融合するのではなく、理科としての一通りの全体像を教えることを主眼とする。物地、化生分野(第1分野、第2分野)など2つに分けて教えることを可能にする。TAですら2単位必要だから最低8単位は必修として必要である。

 A 当然、必修8単位は大きすぎ、学校5日制のもとでは他教科を圧迫するという意見が出るにちがいない。しかし、まず普通科においては英語の単位数を減らす(入試では英語の比重が大きすぎる。受験英語の比重を下げる)とか、職業高校の専門教科の単位数減をはかる。それでも無理なら、せめて普通科では、従来の物化生地の単位数を減らしてでも、最低理科必修8単位の確保が必要である。

 B すでに述べた大学教育の矛盾を防ぐ意味でもこの必修理科設置の意味は大きい。ただし、大学入試には、理科では必修理科の出題を義務付けることが必要である。必修理科抜きの物化生地の選択科目受験はさせない(従来の物化生地の出題は必修理科にプラスした形なら認める)。こうすれば、高校において必修理科がなし崩しにされないだろうし、大学にとっても、中学校までの知識を前提とした教育をするよりは、「せめて必修理科ぐらいは高校でやってきてほしい、その上に立って専門教育は大学でやる」とした方が、好ましい結果を生むにちがいない。近視眼的に高校に専門教育を望めば大学での専門教育も失敗することを認識してほしい。もしあくまでも大学が専門的知識としての物化生地の出題にこだわり、必修理科が4単位程度で、現行のような選択必修にすぎないものなら、たちまちなし崩しにされてしまうにちがいない。

 繰り返しになるが、物化生地の単位数を減らしてでも、選択必修でない必修理科の単位数を可能な限り確保すべきである。